教職課程について
はじめに
教育職員免許状を取得するためには、所属学部・学科の学修に加えて、教職課程独自の科目を履修しなければなりません。また、学内での学修のみならず、学外での実習も課され、ボランティア活動などを通してさまざまな体験を積むことも必要です。さらに、教員として児童生徒に人としての在り方・生き方について、率先垂範していく立場になります。そのため、広い教養と豊かな人間性を身につけなければなりません。したがって、教職課程の履修にあたっては、しっかりとした自覚と覚悟を持って臨むことが求められます。
こうした大学内外での学びは、ものの見方・考え方の視野を広げるとともに、自己を省察する良い機会にもなります。将来を見据え堅実な人生を歩むために不撓不屈の精神でしっかり頑張りましょう。
八戸学院大学における教員養成の目的
1 教員養成の目的
本学の教職課程は、建学の精神及び教育目的に基づき、教員として必要な資質能力を身につけ、児童生徒に対する教育的愛情と責任感をもち、社会から尊敬・信頼される教員を育成することを目的とする。
2 目指す教員像
（1）教育に対する使命感をもち、意欲ある教員
（2）教科等に関する専門的知識や実践的指導力を身につけた教員
（3）組織の一員としての自覚をもち、協調性のある教員
（4）児童生徒に対する教育的愛情のある教員
（5）広く豊かな教養をもち、人間性や社会性を身につけた教員
3 教職課程の教育方針
（1）社会の変化に対応する基礎的・基本的な知識・技術をはじめ、広く豊かな教養を涵養する。
（2）学部・学科の専門科目の学修を通して、各教科等の担当教員に望ましい専門的な知識・技術と
実践的指導力を育成する。
（3）大学及び地域での部活動やボランティア活動など、様々な活動への積極的な参加を通して、
社会性やコミュニケーション能力などの人間力を育成する。
（4）教職課程の学修を通して、児童生徒に対する理解と教育的愛情、それらに根ざした教職への
責任感や自主的に学び続ける力を育成する。
（5）学校、教育を取り巻く諸課題を理解し、困難な課題に協働して対応する力を育成する。
本学で取得できる教員免許
学部・学科によって取得できる教員免許は表1のとおりです。
表1 本学で取得できる教員免許
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学部・学科 |
免許状の種類・教科 |
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学 部 |
学 科 |
中学校（一種） |
高等学校（一種） |
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地域経営学部 |
地域経営学科 |
－ |
商業 情報 |
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健康医療学部 |
人間健康学科 |
保健体育 保健
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保健体育 保健 看護 |
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養護教諭（小学校を含む） |
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教員免許を取得するためには、まず基礎的な条件として、「学士の学位を有すること」が必要です。その他に、次の科目群に定められた単位を修得しなければなりません。
① 教育の基礎的理解に関する科目
② 教育職員免許法施行規則第66条の6（以下「66条の6」）に定められた科目
③ 教科に関する科目（養護教諭免許取得の場合は、「養護に関する科目」）
④ 教科又は教職に関する科目
教員免許の取得に関係する各年次のスケジュール
教育の基礎的理解に関する科目
「教育の基礎的理解に関する科目」は、教育職員免許法第5条別表第1及び同法施行規則第6条の規程に基づいて開講しています。「法令上の科目名」と「本学で開講している授業科目名」との関係は表3のとおりです。
表3 本学における「教育の基礎的理解に関する科目」の授業科目名と単位数
「66条の6」に定められた科目
「66条の6」に定められた科目は、教員免許を取得するための必須条件で、4科目8単位が指定されています。法令上の科目名と本学で開講している授業科目名との関係は表5のとおりです。
表5 本学における「66条の6」に定められた科目の授業科目名と単位数
地域経営学科 教科及び教科の指導法に関する科目
本学地域経営学部地域経営学科で取得できる教員免許の「教科に関する科目」について、本学担当教員と科目は表6のとおりです。
人間健康学科 教科及び教科の指導法に関する科目
本学健康医療学部人間健康学科で取得できる教員免許の「教科に関する科目」について、本学担当教員と科目は表7～8のとおりです。
表7～8 【教科及び教科の指導法に関する科目（保健体育・看護・養護）】
教員免許取得状況
本学学生の教員免許取得状況（過去3年）は、表9～12のとおりです。
就職状況
本学卒業生の教員採用状況（過去３年）は、以下のとおりです
教員養成の質の向上に係る取り組み
「教職課程担当者会議」を春学期・秋学期それぞれ開催しています。この担当者会議では、教育実習・養護実習・介護等体験および教員による実習先への巡回指導について計画・実施・評価・改善を行っています。
さらに、教員採用試験合格率向上に向けた取り組みや学生の主体的な学びについての支援の検討、教職課程履修者の学修状況等について情報の交換と共有を図るなど、さまざまな視点から質の向上に向けた取り組みを行っています。また、この会議で審議された重要な案件については、「教務委員会」に報告し情報の共有を図っています。
教職担当組織
自己点検評価書
2022年の教育職員免許法施行規則の改正を受け、本学では教職課程の自己点検・評価を実施し、自己点検評価報告書を作成しています。
