カリキュラム
※カリキュラムは変更になる場合があります。
- 1年次（第1・2セメスター） ビジネス学の基礎を広くわかりやすく学びます。
- 2年次（第3・4セメスター） 実践を通した専門的な学習が入ってきます。
- 3年次（第5・6セメスター） 進路決定の準備と卒業論文への取り組みが始まります。
- 4年次（第7・8セメスター） 進路を決定し、卒業論文を仕上げます。
※平成29年度教育課程表より
リベラルアーツ
「幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養する」ために、総合的な思考力、判断力、問題解決能力を養うことを目的として専門教育科目と併行し主として1年次・2年次に学修します。
導入教育
宗教学 、キリスト教概論、基礎演習、プレゼンテーション、情報処理基礎、日本語リテラシー、日本語表現リテラシー
外国語を学ぶ領域
英語（Ⅰ・Ⅱ）、英語コミュニケーション、英語（TOEIC）（Ⅰ・Ⅱ）、ドイツ語、ドイツ語コミュニケーション
人としてのあり方を学ぶ領域
哲学、芸術論、デザイン論、心の科学、行動の科学
社会のあり方を学ぶ領域
歴史学、日本国憲法、政治学、社会学、国際関係論、海外事情
自然と科学を学ぶ領域
自然科学概論、数学、スポーツの科学
専門教育科目
職業イメージを念頭においた５つのプログラム（「起業家・ビジネスプログラム」「ＩＴ・Ｗｅｂクリエイティブプログラム」「農業経営プログラム」「公共経営プログラム」「教育職プログラム」）を設定し、これらのプログラムそれぞれが念頭におく職業を遂行するために必要な知識を身につけることができるよう、ビジネスを基本とした科目を配置しています。また、実践力育成を強化するために、共通する科目として学外で演習・実習科目を開設。各自の職業イメージ・進路目標にそって各プログラムの科目を中心に選択履修していきます。
キャリア教育
キャリアデザイン（Ⅰ～Ⅷ）
学部必修科目
経営学、金融入門、人材マネジメント、コンピュータサイエンス、情報処理応用、簿記概論、会計総論、経済事情、法学概論、民法、市民社会論、研究演習（Ⅰ～Ⅵ）
学部選択科目／経営コース：起業家・ビジネスプログラム
ＮＰＯ実践論、中小企業・ベンチャー企業論、地域産業論、産業論Ⅰ（水産）、産業論Ⅱ（港湾）、地域開発論、食糧環境論、健康ビジネス論、経営管理論、経営戦略略論、イノベーションマネジメント、経営史、マーケティング論、消費者行動論、商業簿記、工業簿記、株式会社簿記、原価計算論、財務諸表論、国際会計論、税務会計論、監査論、金融経済論、財務管路論、企業ファイナンス論、経営分析論、会社法、商法
学部選択科目／経営コース：ＩＴ・Ｗｅｂクリエイティブプログラム
情報社会論、プログラミング、データ分析、情報通信ネットワーク、経営情報論、経営科学、情報システム設計、情報システム開発、情報システム開発実習（Ⅰ・Ⅱ）、情報デザイン、マルチメディア論、マルチメディアシステム論、情報処理実践実習Ⅰ、情報処理実践実習Ⅱ、インターネット概論、デジタルコミュニケーション手法、Webグラフィックス、Webデザイン、Webエクステンション
学部選択科目／経営コース：農業経営プログラム
新農業ビジネスⅠ（実践経営）、新農業ビジネスⅡ（農業イノベーション）、農政時事、農業ビジネス起業、農業ビジネス金融論、地域農業ビジネス演習
学部選択科目／公共コース：公共経営プログラム
公共政策、公共経営論、ミクロ経済学、公共経済学、マクロ経済学、経済政策論、地方財政論、行政法、労働問題、公務員論、公会計論
学部選択科目／公共コース：教育職プログラム（商業・情報）
情報と職業、職業指導
学部選択科目
インターンシップ、ビジネスフィールドワーク、ビジネス特論（Ⅰ・Ⅱ）、特別講習（Ⅰ・Ⅱ）、専門英語
令和2年度 開講しない科目
デジタルコミュニケーション手法、Webデザイン、Webエクステンション、ビジネスフィールドワーク、
教職教育課程
卒業に必要な科目の単位数を取得し、かつ教職に関する専門科目及び免許状授与の資格を得るために必要な科目の単位を取得することによって、卒業と同時に教員免許状が取得できます。
＜取得できる免許状の種類＞
高等学校教諭一種免許状（商業）、高等学校教諭一種免許状（情報）
教職に関する科目
教師論、教育原理、教育心理学、教育行政、教育課程論、商業科教育法（A・B）、情報科教育法（A・B）、特別活動論、教育方法論、生徒指導論、教育相談、教育実習Ａ、教職実践演習
講義概要
履修系統図
※各科目の特長および目標等は、「講義シラバス」でご覧いただけます。
教員免許取得までの流れ～実践編～
| 1年次 | 2年次 | 3年次 | 4年次 | |
| 高等学校教諭一種 商業 情報 |
教職課程履修届 | 教育実習先決定 | 教育実習事前指導 ↓ 教育実習 ↓ 教育実習事後指導 |
※教職課程履修者は履修初年度に別途履修料を納入しなければなりません。
